避けたい賃貸物件の、不動産業者が教えてくれる見分け方、判断ポイント紹介

不動産会社が教える、避けたい賃貸物件の見分け

事故物件を不動産業者は教えてくれる?

結論から言うと、これは不動産に関する法律と、不動産屋さんの良心に左右されます。
例えば前入居者が自死したとか、事件が発生したなどの場合は、基本的には「告知事項あり」とか「心理的瑕疵(かし)物件」などと記載する必要があるのですが、1回でも次に誰かが住めば、その記載はなされず「普通の物件」とされてしまいます。
次の次の入居者に、そうした事情を話してくれるのは、良心的な不動産屋さんなのですが、伝えてくれないケースも多く、そしてそれは、ルール違反ではありません。
更に、そうした仕組みを悪用し、息のかかった人間や関係者を数週間住まわせ、記載の義務を打ち消し、その次の借主には黙って貸してしまうという不動産業者もいます。
ただし、最近はネットの普及により、そうした事故物件や瑕疵物件の情報はあっという間に広まり、しかもずっと残ります。

不動産業者が「こっそり」教える見分け方

不動産屋さんも、昔はそうした事故物件の情報を知らぬふりをして教えてくれないケースもありましたが、時代の変化に合わせて、情報を教えてくれるようになりました。
ただし、それは「こちらから訊けば」の話です。
不動産屋さんも、あまり人が避けるような話をしたくはないのです。
そのため、不動産屋さんに教えてもらう方法としては、以下の流れが良いでしょう。

(1)ネットで調べる
現在、事故物件を地域などから検索することができるサイトがあります。
入居検討中の物件を調べておくとよいでしょう。

(2)実際に不動産屋さんに訊いてみる
しかし、ネットにはイタズラ目的で情報を書く人もいますので、まずは情報を控えておき、実際に下見などで不動産屋さんに確認してみましょう。
で、訊くタイミングですが、それは下見が一通り終わった時が良いでしょう。


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